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Working style / 働き方

仕事のモチベーションは同僚の影響が大きい? / Work motivation is greatly influenced by colleagues?

Motivation im Job, Kollegen machen den Unterschied

ドイツで働く人がモチベーションを高める要因は、同僚と上司の影響が最も大きいらしいです。調査によると、3人に1人が仕事以外でも同僚と仲良く付き合いたいと思っていて、ドイツ人の約半数は週4日勤務になるのであれば給料が減っても良いと思ってます。
 
次に労働環境で重要だと思っているものは、フレックスタイムみたいな勤務時間の柔軟さです。フリードリンクや美味しいコーヒーも、やる気がでる労働環境トップ5に入っています。また、調査された対象者の24%がチームやグループで作業するという点を重要視しています。
 
「良い同僚」と「仕事内容」が、ドイツ人の64%を占める「給料が高い」より優先度が高い。調査対象者の77%は良い給与が支払われたとしても、長期でストレスを感じる仕事は望んでいない。ドイツのオフィスでは植物や家族や友人達との写真を飾っている人が多く、家具の配置などはシンプルなところが多い。

Ein gutes Verhältnis zu Mitarbeitern und Vorgesetzten ist am wichtigsten im Job. Die Hälfte der Deutschen würde für eine Vier-Tage-Woche auf Geld verzichten. Auf ein gutes Miteinander kommt es im Arbeitsleben besonders an, Für fast jeden zweiten Deutschen ist das gute Verhältnis zu Kollegen und Vorgestzten der wichtigste Faktor für ihre Arbeitsmoral. Fast jeder Dritte möchte sich auch abseits der eigentlichen Tätigkeit mit den Kollegen gut verstehen. Das sind Ergebnisse der bevölkerungsrepräsentativen Umfrage “Arbeitsmotivation 2019”, für die 1004 Bundesbürger befragt wurden.

82 Prozent der Deutschen geben an, ihre Arbeitsmoral hänge von ihrem Arbeitsumfeld, Kollegen oder Aufmerksamkeiten ab. Sie lassen sich durch unterschiedliche Faktoren positiv in ihrem Job beeinflussen. Auch wenn die Vorlieben hier verschieden sind, gibt es doch einige Möglichkeiten, viele Mitarbeiter zu motivieren. 46 Prozent der deutschen Arbeitnehmer sagen, ein gutes Arbeitsverhältnis zu Kollegen und Vorgesetzten wirke sich positiv auf ihre Moral aus. An zweiter Stelle der Motivationsfaktoren folgen mit 34 Prozent die flexblen Arbeitszeiten wie zum Beispiel Gleitzeit oder ein Arbeitszeitkonto. 30 Prozent ist ein gutes Verhältnis zu Kollegen auch über die Arbeithinaus wichtig. Kostenlose Getränke und guter Kaffee landen ebenfalls noch in den Top Fünf der Motivationshelfer. 24 Prozent der Befragten legen zudem Wert darauf, dass viel im team gearbeitet wird.

Fühlen sich die Mitarbeiter wohl in ihrem Team und stimmt das Betriebsklima, sehen sie sogar über weniger Lohn hinweg, besagt die Studie. Nette Kollegen und die Inhalte der Tätigkeit übertrumpfen für 64 Prozent der Deutschen das pralle Gehaltskonto. Nicht nur die Kollegen, auch die Art des Berufes soll die Bundesbürger glücklich machen. 77 Prozent der Befragten wollen keinen job haben, der sie langweit oder stresst – selbst wenn dieser hervorragend bezahlt wird. 55 Prozent der Befragten sagen, sie würden gerne nur vier Tage die Woche arbeiten und für dieses Plus an Freizeit finanzielle Einbußen hinnehmen.

Manchmal reichen schon kleine Schritte zu einem besseren Klima im Unternehmen. Ein schönes Umfeld am Arbeitsplatz ist zunehmend mehr Deutschen wichtig. Pflanzen im Büro finden beispielsweise 20 Prozent motivierend. Eine individuelle Schreibtischgestaltung etwa mit Bildern der Liebsten stärkt die Arbeitsmoral von 16 Prozent der Deutschen. Moderne Büromöbel schätzen 15 Prozent.

von Hallo München

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森づくりとまちづくりのグランドデザイン / Grand design for Forest Creation and Cultivating regional

Written in Japanese

現在の日本の森林計画は、森林の多面的機能を発揮することで森林機能論を前提とした規制の考え方があるが、次世代の森林がどのような姿であるのかについての将来ビジョンと方法論がよく分からない。多くの有識者が、多様な機能を重ねて持つ森林に「機能論」はなじまないと指摘するように、まだ科学的に根拠を伴わない機能も少なくなく、森林の遷移とともに数値的評価の変化を考慮して森林計画を設計することは無理がある。今、重要で必要な課題は、1950年代以降、人工林による資源造成に邁進してきた日本にあって、次世代の森林への更新をいかなる理念と計画の下で進めるかを考えることで、それも、樹種構成や林型のあり方だけではなくて、人の営み(生産や生活のあり様)との関係を組み込んだ議論が必要である。林業の課題はもう林業だけの問題ではなくて、森林を含んだまちづくりとグランドデザインが求められている。

森林管理と経営の担い手として、一様には定められなくなってくることが考えられる。日本の森林の所有形態は多様であり、既存の統計には的確に反映されていない。国有林野、都道府県有林、市町村有林、企業法人所有林、生産森林組合、財産区、入会林野、その他の個人所有林などがあり、個人所有についても共有名義や代表名義もある。従来の林政は、これらの諸形態をそのまま経営体として政策対象にしてきたが、進人口減少と地方分散型居住スタイル、階層的共有財の管理・利用、働くスタイルの変化など、これからの時代には、そうした所有の諸形態とは一線を画した林業経営のための経営体を必要とされることが考えられる。現代の社会に適応した法人経営体である必要がある。

政策形成のイノベーションは行政からは生まれない。参加型の政策形成については広く取り組まれてきたが、ボランタリーが主軸となる参加活動で、政策形成の不備を補うことは出来ない。そもそも、行政主導という多くの一般市民がもつ認識と持続的な政策に必要な制度的な仕組みを考え直す必要がある。①基礎自治体の基礎にある集落等の地域コミュニティなくして、地域に関わって、どのように立案された政策も通らない。②森林・林業・林産業に関わって、産業政策のあり方にも議論が必要である。今後、林産業のあり方は、垂直的・水平的に大きく変わる可能性が高い。そうした議論を幅広くする上で、従来の林政分野に偏った議論を広く他分野に対しても開放して行く必要がある。

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新たなアクターが地域の森林にビジネスとして関わるための4つのアプローチ / Four approaches for new actors to engage in local forest business

Written in Japanese

これまでお付き合いのあまりなかった他産業・他分野の方や社会起業家と呼ばれる方などにお会いすると、予想以上に農林水産の分野に関心をもっておられることが分かります。そんな方々からは、もっておられる技術・ノウハウや経験を活かし、しっかりしたビジネスとして農林水産業の発展や課題解決に貢献できないものか、というお話をよく伺います。

これは、例えば、林業分野についてのお話です。

「木材資源からクリーンで持続的な地域内エネルギー供給の仕組みをつくることで進んでいない森林整備を促し、森林環境をより良くしたい」というお話や、「子供から大人まで自然に触れる教育現場として森林を活用し、木材という天然資源の良さを次世代に伝えたい」というようなお話もよくあることです。そのために、木材を効率良く熱エネルギーに変換できる装置を開発しているメーカーが山村地域に参入したり、都会から地方に移住した地域住民が主体となって森に幼稚園を設立したり、地域の暮らしの状況に合わせて様々な取り組みが展開されているところも実際にあります。もちろん、無線通信でリアルタイムな状況を把握できるようなIoT技術導入推進などは、人口減少時代で効率的な事業を進める上で大変有効な手段なので、行政で政策として掲げていることもあり、これは林業分野に限らないことです。

基本的に、私は、森林という環境の整備や利用などに対して、今よりももっと多様な主体が様々なカタチで関わることがあっても良いと思っています。

言い換えると、森林という環境(現場)を舞台にした登場人物は、これまでの林業事業体と呼ばれる組織や林家だけではなく、森林を散歩する一般市民から森林で会議をする公人まで、森林が所在する地元住民から生まれて初めてその地域に足をいれる都会の住民まで、様々な立場の人がいたほうがきっと面白いと思います。また、森林は資源としての利用だけではなく、いま地球規模で環境保全の取り組みが進められているように、森林に対しても社会的価値が求められている現代では、様々な人が関わることの必要性を感じています。そのためのツール(手法)のひとつがIoT技術のような先進的技術の導入であり、上手く活用することでこれまで繋がることができなかった人との関係性や新たな方法論を生み出し、課題の解決に結び付くモノもあるかと思います。

しかし、そうした新たなアクターがこれまで繋がりの無かった地域の自然環境を舞台に、ビジネスとして継続的に関わることはそう簡単なことではありません。たとえ、森林という場を借りてイベント開催のような一時的な企画は可能だったとしても、その環境を根本的に変化させたり事業を行う資本として森林を扱うことは、地元の方でも難しいことと思います。それは、財産権のような個人資産の権利や森林法など法令に基づいた理解と活動が必要であること、既存のアクターとの利害関係が発生する等の理由から、ほとんどの場合、新たなアクターだけで遂行できる活動ではないからです。

では、どうすれば、技術も持っていてやる気もある新しいアクターは地域の森林とその管理に関わる主体と良い関係を築いていけるのか、今回はそのことについて考えたいと思います。ちなみに、ここでいう「新しいアクター」とは、メインの仕事を既にもっていて、その仕事の業務上もしくは副業的活動において地域の森林とその管理に関わる主体と関係をもつという人物を想定しています。住む場所は限定していません。

 

まず、考える前提として、他産業にはない林業分野の、また、農林水産業のなかでも森林という環境がもつ特殊性をしっかり理解する必要があると思います。林業分野へのビジネスとしての新規参入は、ひとえにこの特殊性が前提にあるため、他分野に比べ継続的な関わりが難しくなっているのだと思います。

前提1、林業生産は多様で長期にわたる事業であること

基本的に、林業は生産サイクルが長期であるため、生産活動によって得られる利益がすぐには回収できないことに加えて、他産業より生産工程が多段階で、その方法やリスクヘッジの方法などが多様です。また、森林から生産・採取される、人間にとって有用な産物を総称して「林産物」と呼んでいますが、建築用材、紙パルプ用材、合板用材のような木材だけではなく、キノコや樹実類、樹脂類、山菜類など特用林産物と呼ばれるものも含まれます。林業としては主に、木材用途の一般林産物で林業生産所得を生み出しますが、特用林産物から生産活動をして生計を営む場合もあり、林業生産は多様な事業であるといえます。

前提2、林業で扱う資源は半有限的な長期再生可能資源であること

森林を構成する主要素である樹木は年々成長を続けますが、その蓄積が木材として利用する段階になるまで長い年月がかかります。持続的な木材生産と森林環境を保つためには、森林がもつ環境に対する働きを損なうことなく森林が成長する分の一部を活用していくことで循環可能な利用を促し、林業の理想とされる保続という概念のもと森林経営が実行されます。つまり、林業で扱う資源は、蓄積されるまで長い時間がかかることから一定期間に得られる資源は有限とも言え、ある範囲における資源の全体量が決まってるビジネスゆえに資源分配の仕方により利害関係者間の合意形成が困難になる場合もあります。

前提3、林業は十分な経験が必要な専門職であること

林業の生産過程は、苗木生産から植林、下刈り、間伐、伐採、検量、運搬までその作業内容は、素人が簡単に新規参入できるほど単純なものではありません。地域の自然環境的な特徴や歴史的背景、経営的判断や利害関係者との調整などを踏まえて総合的に判断され、ひとつひとつ実施されています。もちろん、それはどの産業でも同様ですが、林業の場合、それに加え、現場では巨木の伐倒など命に直接的に関わる作業も多いので、十分な知識と経験をもった作業者でなければ重大な事故になるリスクが大きいのです。さらに、組織であればチームとして複数名で作業に取り組む場合が多いので、ひとりの責任だけでは済まされません。それゆえに、特に森林整備に関わる場合、新規参入者がチャレンジ的な試みで取り組む事業としてはリスクがあまりにも大きく、支援をする側もそれ相応の覚悟と準備が必要になると思います。よって、現場で林業に従事する者は、常に専門職としての高い意識と技術が要求されています。ヨーロッパで、森林管理官(フォレスター)のような専門職の社会的地位や収入が高いのはそのためです。

前提4、林業は社会資本と公共財を扱うこと

林業は森林という環境そのものを扱います。林業をする現場は、ほとんどの場合、直接的に或いは間接的に、その地域の生活基盤であり、景観であり、社会を構成するインフラに近いものです。自然環境の一部でもあり公共財的な性質をもっているため、単純に林業の経済的メリットだけを追求すると、そうした性質に付随するあらゆる価値を損なう恐れがあります。環境経済学などの学問分野では、これを環境財とか生態系サービスとか言ったりします。森林、湿地、山地等をはじめとする陸域生態系と内陸淡水生態系及びそれらのサービスの保全や持続可能な利用を確保することは、持続可能な開発目標(SDGs)におけるグローバル指標のターゲットのひとつにも挙げられていますね。

 

そうした林業という産業がもつ特徴を踏まえた上で、ではどうすれば新しいアクターは地域の森林とその管理に関わる主体と良い関係を築いていけるのか、私は大きく4つのアプローチがあると思います。

 

1.既存の主体及びスキームへの参画型アプローチ

1つ目は、既にその地域にある林業・木材産業分野の主体やビジネススキームの中に入り、組織がもつ目的や産業全体の発展等を目指し、自らが取り組むアプローチです。関わろうとする地域に、たとえ規模は小さくとも林業・木材産業というものがあるのであれば、必ず林業事業体に当たる組織や人物がいて、森林資源が製品/商品となり販売されるまでのビジネススキームが存在しているはずです。ひとつの地域において、同じ資源を用いてもビジネスのスキームや木材の流れは決してひとつだけではなく、主体となる組織は複数ある場合が通常ですので、その中から自身の関心ポイントに合わせて参画していく方法です。

2.新たな主体及びスキーム形成の新規参入型アプローチ

2つ目は、既にその地域にある林業・木材産業分野の主体やビジネススキームに新たな主体として加わり、自身が所属する組織の目的や産業全体の発展等を目指し、取り組むアプローチです。

3.ソリューション提供による後方支援型アプローチ

3つ目は、

4.事業推進の環境を整える間接的支援型アプローチ

Stakeholder Pyramid

 

このように大きく4つに分けていますが、どのアプローチも関わろうと考えているその地域の状況を把握する必要があることは、当然のことです。例えば、その地域で森林・林業・木材産業分野で主体として活動している組織や人物は誰なのか、それら主体と自治体との関係はどうなのか、これまでどのような政策や取り組みがされてきたのか、森林資源の状態はどうなのか、などです。

長年、林業経済分野で調査研究に従事された元筑波大学の志賀和人さんは著書でこのように述べておられます。

森林・林業政策の策定過程とともに林業経営組織の意思決定において、戦略的・管理的・業務的決定を誰がどのように担い、そこにどのような問題があるのか、それを解明、改善しない限り、真の解決策にはならない。現代社会は、市場経済(私的セクター)、制度・政策(公的セクター)、地域社会(共的セクター)が相互に重層的に重なり合い、時間の経過とともに国や地域特有の関係を形成し、しかもそれが常に変化の過程の中にある。この空間軸と時間軸における関係性や歴史性と切り離された諸外国の事例や、全体構造の一部を切り取り、それを理想型としてもその定着は困難である。地域森林管理の主体形成と長期持続性の源泉を考えるうえで、利害関係者と経営組織間のバランスのとれた意思決定の仕組みをどう構築するか、それが重要となる。[…]
[…] 林業経営や森林管理は、地域的多様性や長期的持続性が重要な分野であるが故に各時点の状況変化を意思決定に利用、反映するオープン・ループ・コントロールによる対応が不可欠である。環境変化に対して、なるべく現場に近いところでその情報が共有化され、それを管理方針に反映する仕組みとそれを可能にする経営組織の構築が重要である。

地域森林管理の主体形成と林業労働問題(2011)404~407頁

 

地域の森林(管理)に関わる主体を理解するためには、その地域の林業・木材産業を形成している各セクターの空間的な位置付けを認識する必要があり、概念図にするとこんな感じかなと勝手に解釈しています。(汚くてごめんなさい)

3つの軸は、時間経過、ソーシャルキャピタル(社会関係資本)の程度、インフラストラクチャー(社会資本)の程度です。

ここでいうソーシャルキャピタル(Social Capital)は、人々の信頼関係や互酬性の規範、社会的ネットワークなどの社会組織の重要性を意味します。また、インフラストラクチャー(Infrastructure)は、社会的経済基盤と社会的生産基盤とを形成するものを意味します。3つの軸はある地域のある年(時間)における社会構造の空間を表現し、円は林業・木材産業分野の市場経済(私的セクター)、制度・政策(公的セクター)、地域社会(共的セクター)を指し、時間によってその重なりや相互関係は変化します。それは地域の状況により各セクターの大きさ及び円の大きさとその社会的ポジションが異なります。

 

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focus on what i see about “Important things in German life”

Written in Japanese

このブログを始めたきっかけのひとつに、ドイツで生活をするなかで人との関わり方や働き方、休日の過ごし方などを含めて、「今の時間の使い方」を色々と考えることがありました。海外で生活するとまた違う視点から色んなことを考えることができる、というのは本当の話だと思います。そんな経験談やそこから思うことなどを少しずつでも書いていきたいと思います。

人生90年の場合、生きている時間は788,400時間。ある試算では、そのうち3割が睡眠、1割が仕事(40年分)、1割が教育、5割が家族と過ごす等のその他らしいですが、2019年現在日本で働き方が見直されているように、そもそもこの試算はどちらかというとヨーロッパ人の生活スタイルに近いような気がします。

色んな先生やジャーナリストの方々が日本人とドイツ人の違いや日本とヨーロッパの生活の違いを書籍などで分かりやすくまとめておられますが、その通りだと思う一方で、そうは思えない部分もあることは事実です。例えば、ドイツではほぼ全ての人が長期休暇や休日はしっかり休むし、店員さんのサービスが悪いという部分もある。一方で、仕事の効率性はドイツ人だからといって必ずしも高いとは限らない。

(ドイツ人だけではなくおそらく多くの)ヨーロッパ人にとって人生でいちばん大切なのは、自分が人間として自分自身になることだと思います。そのために自分自身をより深め、人間として、より自分自身になり、自己を実現していくための時間が大事だと考えている。豊かさとは、ちょっとしたフローのお金を持つことじゃなくて、もちろん家や社会も含め、自分の心に内面的ストック、自分自身の時間を持つこと。